遺伝子組換えとゲノム編集食品は何が違う？技術・審査・表示を整理する

技術の呼び名と、審査・届出・表示を分ける

スーパーで「遺伝子組換えでない」という表示を見たり、ゲノム編集で作られた食品のニュースを読んだりしたとき、この二つの言葉を同じものだと思う人は少なくない。どちらも生物の遺伝情報を利用する技術だが、どのような変化を加えるか、その変化の結果をどの制度で扱うか、店頭でどの情報が表示されるかは分けて考える必要がある。とりわけ「ゲノム編集だから絶対に安全」「遺伝子組換えと違うから一切の審査や確認がない」といった言い方は正確ではない。

消費者庁は、遺伝子組換え食品の安全性審査と、ゲノム編集技術応用食品の取扱要領を別の制度として説明している［1］［2］。国連食糧農業機関（FAO）も、ゲノム編集を狙った遺伝情報の変更を行う技術群と位置づけ、食品安全と規制の議論を行っている［3］。技術の仕組みを理解した上で、商品を選ぶ際に何を確認できるかまで見ていこう。

まず「遺伝子」と「ゲノム」は何を指すのか

生物の細胞には、体の性質に関わる遺伝情報がある。DNAはその情報を記録する分子で、遺伝子は情報の一部を成す。ゲノムは、生物が持つ遺伝情報を全体として捉える言葉だ。品種改良は、これらの情報が世代を経て変化し、望ましい性質を持つ個体を選ぶことと関係する。人が品種を選び交配する従来の方法でも、結果として遺伝情報の組合せや変化は起こる。

一方、分子生物学の技術を使うと、特定の遺伝子を導入したり、狙ったDNA配列を変えたりできる。ここで「遺伝子を使った」という共通点だけで、全てを同じ技術と分類してはいけない。生物のもともとのDNA配列の一部を狙って変えることと、別の生物などに由来する遺伝子を組み込むことは、技術の説明としては異なる。消費者庁も、従来育種、ゲノム編集、遺伝子組換えを区別した資料を用意している［2］。

消費者にとって重要なのは、技術名から食品の栄養価やリスクを直接推定しないことだ。育種された作物の性質は個別に違い、どの成分が増減したか、何を食用にするか、どの程度摂取するかによって評価すべき点が変わる。

遺伝子組換え技術では、どんな変化を起こすのか

日本の消費者庁は遺伝子組換え食品について、別の生物の細胞から得た有用な性質を持つ遺伝子を、目的とする植物などの細胞へ組み込む技術を利用して開発された作物・食品と説明している［1］。自然の交配では得にくい性質を作る可能性があり、虫への抵抗性や除草剤への耐性を持つ作物などが例に挙げられている。

たとえば虫の被害を受けにくい作物を開発する目的なら、その作物がどの害虫に対してどの程度の抵抗性を示すのか、作物の性質は何が変わったのかを調べる必要がある。「虫に強い」ことと「すべての農薬が不要になる」ことは別だ。農地での生産量や環境影響を論じるなら、地域の害虫、農法、栽培面積や比較対象も確認する必要がある。

WHOは遺伝子組換え食品の安全性評価について、開発された生物や新たな性質に応じて個別に評価することが基本で、世界中のあらゆる遺伝子組換え食品について一律の安全性結論を述べることはできないと説明している［4］。承認された特定の食品についての審査と、未審査の未知の食品を同じ扱いにしない姿勢が重要だ。

ゲノム編集は「狙った場所を変える」技術だが一種類ではない

ゲノム編集では、目的とするDNAの場所に変化を導く。CRISPR-Casなどの技術が代表例だが、FAOは複数のゲノム編集技術が存在すると説明している［3］。ある配列を切断して修復過程で小さな変化を生じさせたり、狙った場所に配列を組み込んだりするなど、結果は一様ではない。したがって「ゲノム編集＝外来遺伝子が絶対に入らない」と言い切るのは誤りだ。

ゲノム編集でできた品種に、従来の自然変異・交配でも起こり得る範囲の変化が生じる場合もある。その一方で、導入した遺伝子が最終的に残る場合もあり得る。後者が日本の制度上、組換えDNA技術を利用した食品に当たるなら、別の安全性審査の対象となる。日本の食品衛生上の制度は、技術の呼び名だけでなく最終的に得られたものの性質も確認する考え方を取っている［2］。

たとえば、ある植物の特定の遺伝子の働きを弱める目的で編集したとしても、それだけで「栄養価が上がった」「アレルギーの心配がない」という結論にはならない。目的とした変化が実際に起こったか、それ以外の変化がないか、食品としての成分などを適切に調べる必要がある。技術の精度は重要だが、最終製品の性質を確認することの代わりにはならない。

安全性審査の違いは「審査の有無」だけでは語れない

日本では、遺伝子組換え食品について食品衛生法に基づく安全性審査が2001年4月から義務とされている。消費者庁は、食品・飼料・生物多様性への影響を、それぞれ関連する法律に基づいて扱うことを説明している［1］［5］。同じ作物でも、人が食品として食べる場面、家畜が飼料として使う場面、環境へ栽培する場面で確認する対象が変わる。

ゲノム編集技術応用食品では、2019年10月1日から食品衛生上の取扱要領が運用されている。消費者庁の案内は、事前相談、届出、公表、また組換えDNA技術に当たり安全性審査の対象となるケースを区別する［2］。したがって、ゲノム編集の食品は政府が一切把握しないという説明は適切ではない。

ただし「届出」は、遺伝子組換え食品で義務付けられる安全性審査と同じ手続ではない。届出があることを製品ごとの「絶対安全の認証書」と考えるのも誤りだ。どの区分に該当するか、どの情報が公表されているかを確認する必要がある。

では届出では何を説明するのか。消費者庁が掲載する取扱要領の第5項は、食品の品目・品種と利用目的、編集方法と改変内容、外来遺伝子やその一部が残らないことの確認情報を挙げる。さらに、確認されたDNA変化により新たなアレルゲンが生じたり、既知の毒性物質が増えたりしないことの確認情報も求める。栄養成分の代謝系を変えたものでは、関連する主要な栄養成分の変化に関する情報も対象になる。技術名と商品名だけを知らせる仕組みではない。［9］

同要領は、開発者等が事前相談で届出か審査かの区分を確認し、届出対象なら上市前に情報を届け出る流れを示す。公表される概要には届出者・開発者、改変の概要、健康への悪影響のおそれがないことを確認した旨などが含まれる。一方、届出済みの食品を使って製造加工した食品には新たな届出を要しないとする規定もある。したがって店頭の加工品名が一覧にないだけで、直ちに未届出の原料だと断定しない。原料の品目・品種と加工品を対応づけて確かめることが必要だ。［9］制度の詳細は改訂され得るため、利用時点の消費者庁の取扱要領と公表一覧に戻ることが重要となる。

表示が違うのは、技術への評価の差だけではない

買い物中にもっとも目につく違いが、食品表示だ。日本の遺伝子組換え食品表示制度は対象農産物・対象加工食品群を定めている。消費者庁の公式解説では、対象は9農産物と33加工食品群とされる［1］。この数字は掲載された制度説明の対象区分であって、世界中で流通する作物の品目数や国内で売られた商品の数ではない。

一方、消費者庁はゲノム編集技術応用食品について、別の「表示に係る考え方」とQ&Aを公開している［6］。消費者庁食品表示課が2024年4月に公表した図解では、組換えDNA技術に該当しない一定のゲノム編集食品を、遺伝子組換え食品表示の義務対象とはせず、届出のある商品について事業者からの自発的な情報提供を示している［7］。これは「危険だから表示できない」という理由とは異なり、外来遺伝子が残らない場合の判別や情報伝達の実務上の課題に関わる。表示基準の適用対象となる遺伝子組換え食品に該当するケースとは分けて理解したい。

食品のパッケージに「遺伝子組換えでない」と記されていても、「あらゆるゲノム編集技術が使われていない」という証明とは必ずしも一致しない。食品表示制度には対象食品と表示条件があり、どの表示が義務か、任意か、どの原料に対する説明かを確認する必要がある。反対に、表示がないから特定の技術が使われたと断定することもできない。

店頭表示から分かること、分からないこと

例として二つの架空の商品があるとする。Aは大豆を原料とする加工食品で、原材料欄に遺伝子組換えに関する表示がある。Bはゲノム編集技術を応用した作物を使い、事業者のウェブサイトに開発方法を説明している。これだけの情報から「Aの方が危険」「Bは審査済みなので何を食べても安全」と判断することはできない。対象の原材料、制度区分、表示対象、具体的な食品としての性質が異なるからだ。

店頭で確認する順番は、まず原材料名と、表示の対象となっている食品・原材料を特定すること。次に、事業者が任意の説明をしているなら、その説明が国の届出・公表に対応しているかを見ること。そして安全性を知りたければ、技術名の印象ではなく、当該食品について公的に確認された情報や審査・届出区分を調べる。消費者庁には遺伝子組換え食品とゲノム編集技術応用食品の双方の制度説明への入口がある［5］。

これは製品選択の手順であって、特定の商品を購入するよう勧めるものではない。過敏症やアレルギーの個別リスクは、表示制度一般の説明だけで判断できない。必要な人は実際の原材料表示や医療上の助言を確認する必要がある。

「安全」と「環境に優しい」は別の主張

ある新しい品種が病害虫に強くなれば、生産者の作業や農薬の使い方に変化が生じる可能性がある。しかし、害虫の種類、農法、現地の生態系、生産条件によって結果は変わる。「遺伝子組換えだから農薬を減らせる」「ゲノム編集なら環境への影響がない」という一般化は成り立たない。WHOは遺伝子組換え生物の環境リスクを、導入された性質や受入環境に応じて評価する必要性を説明している［4］。

同じように「自然由来」という言葉だけで安全性を保証することはできない。従来の品種改良でも性質の変化が起こり、新しい形質に応じた評価が必要となり得る。何かを改良したという事実と、食べた人への健康影響や自然環境への効果とは別に検証しなければならない。FAOがゲノム編集技術を扱うときも、農業上の潜在的利点と食品安全・規制上の検討を分けている［3］。

ニュースで開発企業が「収量が増える」「栄養成分が高い」と発表した場合も、それはその企業の説明として読む。実験条件、比較対象、品種、試験規模、独立した検証の有無を確認せずに、すべての農場・家庭への結果とみなすべきではない。

日本と外国で制度が違えば、同じ食品も違う扱いになる

技術が国境を越えて広がると、研究・製造された国と販売される国で、規制上の区分が異なることがある。米国FDAは2024年2月の食品向けゲノム編集植物に関するガイダンスで、既存の食品安全に関するリスクに応じた考え方をゲノム編集植物にも適用すると説明した［8］。しかしその文書の発行主体と適用範囲は米国の食品規制であって、日本の法律を直接決めるものではない。

輸入食品を評価するときは、どの国の法律で流通が認められているのか、どの情報が日本側へ提供されているのかを分けて確認する。国際的に共通の技術を使っていても、表示義務が同じとは限らない。国際機関の技術資料は比較の土台になるが、個々の国の食品表示基準の代わりにはならない。

日本で表示や取扱いが今後変われば、2026年時点の説明をそのまま店頭の商品へ当てはめ続けることもできない。消費者庁の表示基準とゲノム編集技術応用食品の公表一覧は、実際の制度を調べる入口として確認したい。

「検査で技術を識別できるか」と「食品を評価できるか」は別

特定のDNA配列が変わったことを検出できる場合でも、その変化がどの育種方法で生じたかを食品だけから確定できるとは限らない。従来育種や自然変異でも類似の配列変化が生じ得る場合には、技術を使ったかどうかを一律の検査だけで証明することが難しい。この問題は、食品自体の成分や性質を評価できないことと同じではない。

表示制度には、科学的な判別可能性に加えて、事業者間の取引記録が信頼できるか、検証可能な情報がどこまで伝達されるかという実務上の問題がある。日本で消費者庁がゲノム編集食品の表示を別に検討してきた背景も、技術の呼称だけでなく情報提供の仕組みを考える必要性にある［6］［7］。店頭で表示を見つけられない場合は、その意味を即断せず公表資料へ進むのがよい。

二つの技術を判断するときの比較軸

この表は制度を大まかに整理したもので、詳細な法的適用区分を判定するための一覧ではない。最終的にどの区分で流通するかは、具体的な製品の情報とその時点の公式制度で確認する。

遺伝子組換えとゲノム編集の違いは、単に「古い技術か新しい技術か」ではない。どんな遺伝的変化を起こし、結果としてどんな食品ができ、日本ではどの審査・届出・表示制度の対象になるのかという三段階で読むべきだ。消費者が手元の食品について判断するときも、表示文言から安全性の結論まで飛躍せず、製品情報と公的資料を突き合わせることが、納得できる選択につながる。