プラスチックごみは分別すれば解決する？リサイクルの限界と減らす順番

分別した量と、再び原料になる量を分ける

ペットボトルや食品容器を決められた日に出し、きちんと分別している。それなのに、海や川でプラスチックごみが見つかり、世界的な対策が必要だとニュースで報じられる。家庭の分別は役に立っていないのだろうか。

分別は再生利用へ進むために重要だが、分別したものすべてが新しい製品になるわけではない。 集める、選別する、洗う、加工する、再生原料として売るという工程のどこかで使えなくなるものがある。また、適切に回収されないごみや、使用中の摩耗から生じる小さなプラスチック片は、家庭の分別だけでは対処できない。生産から処理までの流れを見たうえで、不要な使用を減らすこと、繰り返し使える仕組みをつくること、再生しやすく設計すること、回収・処理を整えることを組み合わせる必要がある。［1］［2］

ごみ箱に入れた後、プラスチックはどこへ行くか

家庭から出る容器は、自治体の分別ルールに従って回収される。その後、材料の種類、色、異物の有無などに応じて選別され、再生する場合には破砕・洗浄・加工などの工程を経る。プラスチックは同じような見た目でも原料樹脂や添加物、用途が違うため、全部を混ぜればよいわけではない。OECDの『Global Plastics Outlook』は、廃棄物の流れ、回収、分離、再生方法が、再生プラスチックの価値を左右すると説明している。［1］

再生には原料としての品質が必要だ。例えば、食品が付着したままの容器、別の材質が貼り合わされた包装、そもそも回収設備に合わない製品では、技術上または費用上の障害が生じる。分別できたことをもって、加工後の再生原料が安定して使えることまで保証するわけではない。［1］

流れを大まかに描くと、家庭や工場で使う→不要になる→回収される→種類ごとに選別される→再生工程へ進む→新しい製品の原料になる、という道筋がある。しかし、回収されなかったものは別の経路へ進む。回収物の中にも、異物や加工工程の損失がある。最終的な行き先は地域の処理設備、品目、回収方式、再生市場の条件によって変わるため、「分別された量」と「実際に再生された量」を区別しなければならない。［1］

「リサイクル率9％」は何を数えた数字か

OECDが2022年2月に公表した調査報告は、2019年に世界で約3億5300万トンのプラスチックごみが発生し、再生過程の損失を考慮したうえで、最終的に再生されたのはその約9％だったと推計した。同じ報告では焼却、衛生的な埋立て、不適切な投棄や環境への流出など、別の行き先も分類している。［1］

この「9％」の分母は2019年の世界のプラスチック廃棄物量であり、販売された商品全体の9％でも、日本の家庭で分別された容器の9％でもない。世界のモデル・統計を組み合わせた推計であるため、特定の自治体の収集実績と同じ測定方法として比較することもできない。発表年が2022年でも、対象期間が2019年という違いも重要だ。［1］

また「リサイクルに回された量」と「最終的に再生された量」には差がある。前者は回収・選別の入口を数え、後者は再生工程の途中の損失を差し引く。OECD報告の方法に沿って後者の数字を使うなら、両者を混ぜて「回収の時点ですべて再生された」とは言えない。［1］

一方、国や地域によって、焼却して得る熱を利用する取扱い、資源回収の対象、再生材料の定義が異なる場合がある。異なる統計の「リサイクル率」を横並びにするには、何を分母に置き、どの工程を再生と数えるのかを先にそろえることが必要だ。

仮の1000kgから、回収と再生の違いを考える

ここで数字をわかりやすくするため、すべて架空の処理工程を考える。ある地域で一か月にプラスチックごみ1000kgが発生した。700kgは分別回収され、残り300kgは別の処理へ向かったとする。回収した700kgのうち、選別段階で100kgが対象外となり、再生工程に入った600kgのうち120kgが加工途中で失われた場合、再生原料になったのは480kgだ。

このとき分別回収率は700÷1000×100＝70％。一方、最終的な再生原料の割合は480÷1000×100＝48％である。70％と48％が違うのは不正確な計算のためではなく、数えた時点が違うからだ。さらに同じ480kgを回収した700kgで割れば約68.6％、再生工程に入った600kgで割れば80％となる。48％、約68.6％、80％は同じ出口の量でも、分母が順に「発生量」「分別回収量」「工程への投入量」へ変わった結果だ。事業者や自治体の数字を比べるときは、率の大小より先に、何kgを何kgで割ったかを確かめる必要がある。この架空例には実在の自治体や製品についてのデータは用いていない。

仮に分別回収を700kgから800kgへ増やせても、増えた100kgが汚れていたり選別設備に合わなかったりすれば、その全部が再生原料へ変わるとは限らない。反対に、回収量を増やさずとも、分別品質や製品設計の改善で加工損失が減れば、再生原料が増える可能性がある。どの改善が大きな効果を持つかは、実際の材料構成、技術、費用を調べなければ分からない。［1］

大切なのはリサイクルを否定することではなく、ごみの入口と、再生原料として戻る出口を一つの数字にしないことだ。分別を促す政策を評価するときも、収集量だけでなく、異物の除去、製品への利用、最終処分の変化まで追えると効果を具体的に確認できる。

川や海へ流れ出すのは、家庭の袋を間違えたからだけか

OECDは2019年に約2200万トンのプラスチックが世界で環境へ流出したと推計する。環境流出の多くは、適切に収集・処理されていない廃棄物に由来する一方、洗濯時の繊維やタイヤの摩耗などから生じる微小な粒子もある。流出した全量が同じ年に海へ入ったという意味ではない。［1］

この違いは対策の考え方を変える。家庭の容器を定められた回収へ出すことは、回収されずに放置されるごみを減らすうえで重要だ。しかし、道路でタイヤが擦れて生じる小さな粒子は、家庭でペットボトルを洗って分別する行動とは別の経路で環境へ出る。衣料品の繊維、工業上の管理、雨水の排水なども、異なる対策を必要とする場合がある。［1］

川や湖は単なる海への通り道でもない。OECDはプラスチックが河川などに蓄積し、時間をかけて移動する可能性を指摘している。ある年に海で見つかったごみが、その年に海岸で捨てられたものだとは言えない。流れ出た場所や時期を特定するには、廃棄物管理と環境中の移動を別々に調べる必要がある。［1］

だから、海岸の清掃活動が無意味なのでも、清掃だけで将来の流出が止まるのでもない。すでにあるごみを回収する活動と、新たな流出を減らす政策は役割が違う。ごみが環境へ出る前の回収・処理を改善するとともに、使用される製品そのものや材料を見直すことが、長期的には重要になる。

なぜ「最初から使う量を減らす」が必要なのか

容器を作るときには原料とエネルギーが必要になり、使った後には回収や処理の工程が続く。不要な製品を最初から減らせれば、回収後の扱いだけでなく、生産・使用・廃棄の全過程で対処すべき量を減らせる場合がある。ただし、代替材料の生産にも資源や環境負荷があるため、「プラスチック以外なら無条件に環境に良い」とは言えない。［1］［2］

国連環境計画（UNEP）の2023年報告『Turning off the Tap』は、不要で問題の多いプラスチックの使用を減らし、再利用、リサイクル、代替製品への転換を組み合わせる政策を提案した。これは単なる「家庭で分別しましょう」という呼び掛けではなく、生産者の設計、販売の仕組み、廃棄物の回収と市場のあり方を変えるという考え方だ。［2］

例えば詰替えを何回も使える容器では、容器自体の繰返し利用ができる可能性がある。しかし、回収・洗浄の輸送距離や繰返し回数、容器の重さなどによって環境上の効果が変わり得る。繰返し利用と一度だけの利用を比較する場合は、製品が果たす機能をそろえて検証する必要がある。ここで特定の方式を一律に最善と断定するのではなく、どの条件で改善するかを問うべきだ。

メーカー、自治体、消費者で変えられることが違う

製品を設計する企業には、材料の組合せを簡素化する、再生しやすい構造にする、繰り返し使える容器を設計するといった選択肢がある。これは家庭で分別するときには変更できない部分だ。一方、自治体や回収事業者には収集方式、選別設備、回収先との接続を整える役割がある。消費者は購入する製品、使い方、排出方法を選べるが、回収後の再生設備の能力まで個人だけで変えられるわけではない。［1］［2］

UNEPは、再生利用を進めるには製品を現地で実際に再生できるよう設計することと、回収・再生市場が成り立つことが必要だと論じる。再生プラスチックの品質が不安定だったり、需要がなかったりすれば、分別された材料を利用する先が見つかりにくい。［2］

私たちが買い物でできることは、使い捨て品が本当に必要かを考える、長く使えるものを選ぶ、地域の分別ルールに従うといった行動だ。包装の表示だけでは実際に何に再生されるか分からない場合には、自治体の回収案内や事業者が公表する処理経路を確認する。企業が「リサイクル可能」と記載していても、その地域で回収・再生されるとは限らないという区別も忘れないようにしたい。

「紙に替えた」「植物由来にした」で終わらない比較

プラスチックを減らす製品の宣伝では、紙、ガラス、金属、植物由来の材料などが登場する。材料名が違うことは確認できても、それだけで環境負荷が小さいとは言えない。例えば容器を重い材料に替えると、使い捨てプラスチックを減らせても運搬や洗浄に必要なエネルギーが増える場合がある。耐久性が上がり何度も使えるなら、その効果を評価するには実際に何回使うかという条件が必要になる。評価の範囲を生産・輸送・使用・処理のどこまで含めたかによって、比較の結論は変わり得る。［1］［2］

「植物由来」と書かれたプラスチックでも、植物を原料にしたことと、自然界で速やかに分解されることは別の特徴だ。分解しやすいとされる製品も、どんな温度や処理設備で、どれほどの時間をかけるかという条件が問題になる。家庭の庭や海で必ず分解されるという説明を、その条件を確認せず信じるべきではない。ごみを捨てる場所や収集方法は、材質の宣伝文句ではなく自治体の現在の案内に従う。［4］

逆に、食品の傷みを防ぐ包装がもたらす役割も見落とせない。包装を減らすことで食品廃棄が増えるなら、その影響を含めて比較しなければならない。材料だけを善悪で二分するより、製品が担う機能と、不要な使い捨てをどう減らすかを考えるほうが、実際の改善へつながりやすい。［2］

「世界のプラスチック汚染を80％減らせる」は確定した未来か

UNEPの2023年報告は、政策・市場の大幅な転換が行われたという条件で、2040年までに世界のプラスチック汚染を80％減らし得るというシナリオを提示した。［2］［3］ これは2023年に80％減ったという実測でも、各国がその政策をすべて実施すると確定したという予告でもない。政策の採用時期、国際協力、市場の変化などの前提がある分析だ。

長期予測やモデルの数字を紹介するときには、対象指標も確認する。生産量、ごみ発生量、環境への流出量、海洋の蓄積量は別々の量だ。ある量が減るシナリオを示したからといって、すべての量が同じ割合で下がるとは限らない。特定の企業の商品一個の環境影響を、世界全体の政策シナリオから直接判定することもできない。［1］［2］

「リサイクルを進めればよい」という意見と、「製造量そのものを見直すべき」という意見は、必ずしも二者択一ではない。回収される製品の割合を高めることと、不要な製品を減らすことは、それぞれ違う工程へ働きかける対策だからだ。優先順位は、用途・安全性・代替の有無・回収能力などを踏まえて決める必要がある。

分別の先にある問いまで見てみよう

自治体のごみ収集予定を守る行動は、環境へ放置されるごみを減らすための一つの入口だ。ただし、それだけでは再生の出口や、生産・使用の段階で生じる負担をすべて解決できない。分別が行われた後にどんな材料が残り、何に使われ、どれだけが別の処理になるのかまで見ると、政策や企業の取り組みをより正確に比較できる。

ニュースで「再生率が上がった」と聞いたら、まず何を再生と数え、いつのどこの、どれだけのごみを分母にした数字かを確かめたい。「リサイクルできる素材」と「実際にリサイクルされた量」は違う。さらに、環境中のごみを減らすには、材料の設計、繰返し利用、回収と処理、摩耗に由来する粒子への対策など、分別の外側の仕事も必要になる。［1］［2］

分別は必要な仕事の一部であって、すべての解決策ではない。 ごみを減らす判断をするときは、捨てる瞬間だけでなく、そもそもなぜ作り、どう使い、どんな経路で再び原料になり得るのかまで目を向けることが、数字に惑わされず行動を選ぶための近道である。