世界の平均寿命は73.3歳まで回復、健康寿命は62.8歳――WHOの2026年推計をどう読む？

長く生きることと、健康な時間の違い

世界の人々は、新型コロナウイルス感染症の流行で落ち込んだ寿命を取り戻しつつある。2026年10月2日、世界保健機関（WHO）が公表した推計では、2023年の世界の平均寿命は73.3歳となり、流行前の2019年の73.4歳に近づいた。一方、健康寿命は2023年に62.8歳で、2019年より0.4年短い水準にとどまった。［1］ では、寿命が回復しつつあるのに、健康に過ごせる時間はなぜ同じ速さで戻らなかったのか。

この問いの答えを考えるとき、寿命の長さを一人の人生の予定表と見たり、健康寿命との差を「最後に寝たきりになる年数」と見たりしてはいけない。平均寿命はある年の年齢別死亡率に基づく人口統計上の期待値、健康寿命は病気や障害の影響を加味して健康な時間に換算した統計で、見ているものが違う。WHOの数字が語るのは死亡の改善だけでなく、病気を抱えながら暮らす人々の負担も見なければ、世界の健康状態は理解できないということだ。［1］［2］［3］

「73.3歳まで生きる」と約束する数字ではない

WHOのGlobal Health Estimates（GHE）は、2000年から2023年までの国別・地域別の死亡、疾病、障害などの状況を推計した統計である。2026年10月の発表が対象とする直近年は2023年だ。［1］［2］ つまり「2026年に世界の平均寿命が73.3歳だった」と書けば、発表年と対象年を取り違えることになる。3年の時間差がある数字だと理解しておきたい。

平均寿命と呼ばれる出生時平均余命は、特定の年に観察・推定した年齢別死亡率が続くと仮定した場合の、出生時点からの期待生存年数である。2023年に生まれた赤ちゃんが必ず73.3歳で亡くなる、あるいは2023年に亡くなった人の死亡年齢を単純平均したという意味ではない。長期の医療発展や新たな流行、戦争、生活習慣の変化などは将来変わり得るため、一人の人生の長さを断定する数値にできない。［4］

また、世界全体の73.3歳という値は、どの国、どの所得層でも同じ寿命であるという意味ではない。死亡統計が完備された国もあれば、出生・死亡登録が十分でない国もある。WHOは各国の死亡登録だけでなく技術部門や国連機関、疾病負担研究など複数の情報を統合し、比較可能な推計系列を作っていると説明している。［2］ 統計の対象と限界を理解するためには、この「直接観察された数ではなく推計を含む」という点が不可欠だ。

健康寿命は「病気にならない年齢」ではない

健康寿命は英語でHealthy Life Expectancy、略してHALEと呼ばれる。WHOの指標定義は、ある年の死亡率と疾病・障害の状況が続くと仮定したとき、病気やけがによる健康上の損失の程度を調整して「完全に健康な状態に換算した年数」を求めると説明している。［3］ 一度でも風邪をひけば健康寿命が途切れるという計算ではなく、さまざまな健康状態を重み付けする統計だ。

例えば説明のためだけの仮想例で、ある人が70年間まったく問題なく過ごし、最後の10年間に障害を抱えるとしよう。その10年間をすべてゼロ年にして差し引くという単純な計算ではない。生活機能の低下が軽い時間と重い時間は、健康な時間としての換算が異なる。WHOは年齢・性別ごとの健康損失割合を推計し、人口学的な生命表へ反映させる方法を示している。［3］ ここでの仮想の70年と10年は、世界の実績でもWHOの計算例でもない。

したがって「73.3−62.8＝10.5年だから、人は平均62.8歳で病気になり、その後10.5年間は病床にいる」とは言えない。10.5年という差は、同じ人口・時点の二つの期待値の差として算術的に求められるが、その数値を人生の後半へそのまま貼り付けられない。生まれた後のどの年齢でも健康の損失は生じ得る。健康寿命が62.8歳という値は、そのような負担を全年齢で平均的に換算した結果だ。

なぜ回復の速さが違うのか――死亡と疾病の負担を別に見る

WHOは2023年の平均寿命が2019年の73.4歳に近づいた一方、健康寿命の回復はより遅いと説明している。［1］ だが、この発表資料だけから、どの病気が何年分の遅れを生み出したかという精密な因果分解が提示されているわけではない。「健康寿命の回復が遅い原因はすべて認知症だった」「コロナ後遺症だけが原因だった」といった一因への断定は避けたい。

仕組みとしては、死亡率が改善して生きられる年数が増えても、その間に健康状態の負担が残れば、健康に換算した年数は同じだけ増えない。たとえば心臓病のある人が適切な医療によって長く生きられるようになったとしても、生活上の制約が一部残れば、平均寿命と健康寿命への影響は同じではない。この説明は二つの指標が異なる反応をする理由の例示であり、WHOの集計で特定の治療が全体の差を何年生んだと証明したものではない。

もう一つ、感染症への対処が進む過程でも、がん、心血管疾患、認知症、糖尿病、精神的な疾病などへの継続的な対応が重要になる。これらの病気は発症や死亡に関わる年齢、治療の可能性、生活機能への影響が同じではない。平均寿命の改善という一つの成果だけで、公衆衛生の仕事がすべて終わったと判断できないのである。［1］

74％は「世界の74％が生活習慣病」の意味ではない

WHOは2023年、非感染性疾患（NCD）が世界の死亡の74％を占めたと示した。2000年は58％で、2023年には死亡原因の上位10項目のうち8項目がNCDだったとする。［1］ NCDには循環器疾患、がん、糖尿病、認知症など多様な病気が含まれる。感染しない病気はすべて本人の生活習慣だけで生じる、という分類ではない。

この74％の分母は、その年の世界の死亡件数である。世界人口の74％が同じ病気にかかったという有病率ではなく、「74％の人が将来NCDで亡くなる」という各人の確率の保証でもない。また、死亡の構成比が上がったというだけでは、NCDによる死亡者数や年齢ごとの死亡リスクが必ず同じ割合で増えたとは言えない。他の死因による死亡が減っても、全体に占める割合は大きくなるからだ。

具体例として、架空の地域で死亡100件のうち感染症が40件、非感染性疾患が60件だったとする。対策が進み感染症による死亡が20件へ減り、NCDが同じ60件だったなら、総死亡は80件になり、NCDの割合は75％へ上がる。NCD死亡は増えていないのに、割合だけは60％から75％へ上昇した。これは比率の性質を説明する架空計算で、WHOの2000年と2023年の内訳を再現したものではない。

心臓病の「950万人」と「2億1000万年」は何が違うか

WHOは2023年、虚血性心疾患に関しておよそ950万人の死亡と、約2億1000万の障害調整生存年（DALY）を推計している。［1］ 前者は死亡人数の推計、後者は早すぎる死亡によって失われた寿命と、病気や障害を伴って生きることによる健康損失を、年数として合わせた疾病負担の指標だ。2億1000万人が同じ病気で死亡した、という意味では決してない。

DALYは一般に、早期死亡による生存年の損失（YLL）と、病気や障害による健康年の損失（YLD）を足す考え方である。例えば説明用の架空ケースで、病気により期待される寿命より早く亡くなった人がいれば、死亡件数は一件でも失われた生存年は一年とは限らない。生存中に負担が続く病気でも、死亡者数が少ないからといって疾病負担が小さいとは限らない。死亡件数とDALYを並べて見ることは、医療や予防への政策判断を考える際に役立つ。［1］［2］［5］

WHOは虚血性心疾患について、2000年以降に多くの地域で疾病負担が改善した一方、西太平洋地域や東南アジア地域では個人のリスクが高まった例があると記している。［1］ 全世界の平均値は地域差を隠す。各国でどの対策を優先するか考える場合、世界で950万人という規模を知ることだけでなく、当該地域の年齢構成やリスクの変化を確認する必要がある。

認知症の死亡が3倍というニュースを読むとき

WHOはアルツハイマー病などの認知症について、2000年から2023年にかけて世界の死亡件数が約3倍になり、死因順位は19位から5位へ上昇したと報告している。［1］ この変化は重大だが、数字だけから「同じ年齢の人が認知症で死亡する確率が3倍になった」と即断できない。人数、年齢構成、死亡診断書の扱い、病気の認識や記録の変化が関わる可能性があるからだ。

高齢人口が増えれば、各年齢での危険が変わらなくても高齢期に多い病気の死亡件数が増える場合がある。死亡件数の増加と、年齢を調整した死亡率の変化は同じものではない。この仕組みを理解すれば「患者が増えたのは治療が悪化したからだ」と決めつけずに済む。ただし、年齢構成だけでWHOの3倍をすべて説明できるとも言えない。どの要因の寄与がどれだけあるかは、原因別死亡統計と人口構造の追加分析が必要になる。

認知症の影響も死因の順位だけでは測り切れない。本人が病気とともに生きる年数、家族の介護負担、地域のサービス整備などの課題がある。しかし、介護者の失業や施設費用などを、認知症のDALYや健康寿命へすべて足し込んでよいわけではない。公衆衛生の負担と家族・経済の負担は重なる部分がありながら、指標としては異なるからだ。

うつ病と不安症の「20％増」「45％増」が示すもの

WHOの2026年発表には、うつ病性障害のDALYの年齢調整率が2019年から2023年に約20％増え、不安症では約45％増えたという記載がある。［1］ ここでの増加率は、人口の年齢構成の違いを調整した、健康損失の「率」に関するものである。単にうつ病の患者人数が20％増えた、全員の症状が20％悪化した、という意味ではない。

また、WHOは両者を合わせて2023年の健康な生存年の損失が推計約1億1000万年だったとしている。［1］ 年数で表す疾病負担と患者人数は異なる。複数の障害を抱える人について二重計上を避ける調整も問題になり得るため、各疾患の単純な合計を個人の数へ読み替えない。健康寿命の解釈に心理的な健康も含まれることは重要だが、数字が示していない個別の診断や因果関係まで推測しないようにしたい。

流行期の感染対策、社会経済状況、医療サービスへのアクセスなどを心理的な健康への影響として考えたくなるが、このWHO発表だけで、それぞれが20％や45％の変化を何割説明したかは分からない。原因を明示しない数字は不十分だ、ということではない。原因を特定するには別の研究設計や詳細データが必要であり、この資料はまずどこに疾病負担が大きくなっているかという政策上の課題を把握する資料なのである。

感染症が消えたわけではない

WHOは2023年、低所得国で感染症が死亡原因の半分未満になったと述べている。［1］ この言葉は、低所得国の公衆衛生問題が完全に慢性疾患へ置き換わったという宣言ではない。感染症が依然として重大な負担である地域は存在するし、マラリア、結核、予防接種の不十分な地域における感染症対策も引き続き必要だ。『半分未満』という全死亡に占める割合だけでは、感染症の絶対的な死者数が何人いるかは分からない。

人口の高齢化や死因の構成変化を考えれば、医療サービスに必要な機能が変わっていくことは理解できる。ただし、高齢者への慢性疾患ケアを整えるために小児の予防接種を削ればよい、という二者択一ではない。基礎的な感染症対策と、長く病気を管理するための医療、精神保健の支援を、地域ごとの課題に合わせて組み合わせる必要がある。世界全体の構成比は、その配分を一律に決める数値ではない。

また、感染症と非感染性疾患をどこかで完全に切り離すこともできない。ある感染症の流行によって病院へのアクセスが妨げられれば、持病の管理や予定した手術にも影響することがある。そうした間接的な影響はあり得るが、個々の死亡がどの経路を通じて起きたかは根拠なしには断定できない。読者は「死因分類」と「原因の連鎖」を別の水準として理解するとよい。

なぜ世界統計を読んでも、個人の健康は判定できないのか

平均寿命と健康寿命は人口の指標である。個人の病歴や生活習慣を入力してその人の寿命を算出した結果ではなく、健康診断の検査項目でもない。2023年の世界の健康寿命62.8歳を知ったからといって、63歳の人が「健康ではない」と判断できないし、70歳の人の今後の生活機能を決めつけることもできない。集団の平均値を個人の診断や行動指示へ直接変換してはならない。

逆に、個人の経験を集めた逸話だけで世界の統計が誤りだとも言えない。病気を持ちながら社会生活を送る人もいれば、死亡リスクは小さくても生活を制約する症状に苦しむ人もいる。WHOが両方の尺度を並べるのは、生命を長く守る成果と、暮らしの中の健康損失を小さくする成果を一緒に見る必要があるからだ。死亡統計だけで医療制度を評価すると、患者が生きている間の困難を見落としかねない。

統計の不確実性にも注意したい。WHOのGHEは複数の国別情報と推計手法を用いているが、各国の死亡登録や疾病調査の精度には差がある。数字が小数第一位まで示されていても、すべての国で全件測定した厳密な実数ではない。新しい資料や方法が取り込まれれば過去年の推計値も修正され得る。異なる公表年の数字を照合するときは、対象年に加えてデータシリーズの版もそろえる必要がある。［2］［3］

この先ニュースで見るべき四つの問い

新しいWHO統計を読む際、死亡の数だけでなく、①何年のデータか、②世界全体か特定の地域・所得群か、③死亡率なのか死亡原因の割合なのか、④病気や障害を含む健康損失なのかを確かめたい。たとえば『非感染性疾患が74％』と『うつ病性障害の年齢調整DALY率が20％上昇』は、分母も意味も違う。これを同じ表へ無説明で並べれば、重要そうな数字の集まりになってしまう。

政策の判断では「生きる期間を延ばせたか」と「生きている期間の健康負担を減らせたか」を両方尋ねられる。具体的には感染症予防、循環器疾患の管理、精神保健サービス、リハビリテーションなどの実績を、地域や年齢で確認する必要がある。どの対策が最も効果的かは、この発表の世界集計だけで順位づけできず、費用、病気の状況、医療アクセスの追加資料が要る。

2026年のWHO発表が明らかにしたのは、『世界の寿命は戻ったから健康問題は解決した』でも、『健康寿命が62.8歳だから人はその後必ず病気で過ごす』でもない。平均寿命が73.3歳まで回復しても、健康の負担を調整した健康寿命の回復は遅れている。 人がどれだけ長く生きるかと、その年月をどのような健康状態で過ごせるかを、同じ統計として混同せず併せて評価することが、数字を正しく読む出発点である。